円満に退職する方法！退職までの流れについて

「仕事を辞めたい」とお悩みの方、あるいは「退職しよう」と決意した方、円満に退職する方法はご存知でしょうか。いきなり会社に退職願や退職届を提出するものだと考えているのであれば、それは間違いです。退職の意思表示は遅くとも退職日の1ヶ月前までには、直属の上司に相談するべきでしょう。

また、上司よりも先に同僚に相談するのはマナーとしてよくありません。ここでは円満に退職する方法についてお伝えします。

大前提として退職の意志を再確認する

会社・上司に退職の意思を伝える前に「本当に辞めたいのか」という点を自分で再確認しましょう。というのも、退職の意志を上司に表明したときに場合によっては引き留め交渉が入る可能性があるからです。「給料をこのくらい上げるから残ってほしい」、「こういった条件にするから考えなおしてほしい」などと言われても、退職の意志は堅いのかどうかをまず自分で再確認することがとても大切。そのうえで退職を決意しているのであれば直接その意思を伝えましょう。

現在の職場に絶対に迷惑をかけないことがマナー

円満退職の際に最も大事なことは現在の職場に迷惑をかけないこと。在職中に転職が決まった場合、「早く退職して、新しい会社に入りたい！」と思うかもしれません。しかし、正式に退職手続きが完了するまでは在籍している会社の社員です。今までと同様に在職している会社の業務を優先することは決して忘れないようにしましょう。
また、退職日までの引き継ぎもきちんとおこなうことが大事です。引き継ぎと通常業務を進めていくことになるため、忙しくはなるかもしれませんが、会社都合ではなく自分で決めたことですので、退職日まできちんと業務をおこないましょう。会社の負担は最低限に抑えることを意識してください。

円満退職をする流れについて

それでは、円満退職をするためには具体的にどのようにおこなうとよいのでしょうか。円満退職をする流れを見ていきます。まずは、大前提として「退職しやすい時期はいつか？」という会社全体のスケジュールなどを考えて行動を起こすようにします。そのうえで転職や退職の決意を決めたのであれば、上司に直接、退職の意志を告げます。
法律では2週間前に申し出れば退職は可能ですが、「2週間後に退職します」といきなり告げられても会社側は困ってしまいますし、円満な退職は難しいでしょう。なるべく早めに退職の意思は伝えるようにしてください。どんなに遅くとも1ヶ月前には伝える必要があります。退職が決まったのであれば、上司と具体的な退職日を決めるようにしましょう。退職届や公的な手続きに関してもいつまでどこでおこなうのかも確認することを忘れないでください。退職願や退職届の書き方については「退職願・退職届の書き方について」をご覧ください。

引き継ぎも忘れないように！

具体的な退職日が決まったのであれば、今の業務の引き継ぎをおこなうようにしましょう。引き継ぎスケジュールを立て、後任の方にわかりやすいように引き継ぎノートを作るのもおすすめです。退職日当日は早めに出勤するようにしましょう。会社に返却する備品などを返却し、会社の方に挨拶をしてから退職してください。

以上、円満に退職する方法について見てきましたが、いかがでしたでしょうか。きちんとマナーに沿った手順で手続きをおこなうことが大事です。ここで紹介した内容を参考にして円満退職に役立ててください。

この記事を書いた人

株式会社ミライユ
ドライバーズワーク編集部

株式会社ミライユは2014年に創業、少子高齢化・労働力不足といった社会問題を雇用創出や就職支援を通じて解決すべく、社会貢献性が高い業界・領域に特化して転職支援サービスを展開している企業です。中でもタクシー業界、運送・配送業界、警備業界、10代20代の転職市場に精通しています。